JFレポート

水産の大商談会「ジャパンインターナショナルシーフードショー」開催、1万1125人が来場 約380社が出展

JF全漁連編集部
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11月8日～10日の3日間、東京ビッグサイトで「第23回ジャパンインターナショナルシーフードショー」（主催：一般社団法人大日本水産会）が開催され、昨年度を上回る1万1125人が来場しました。
約1年半に及ぶコロナ禍で、需要減少や魚価低迷など厳しい状況が続いている水産業界ですが、健康志向の高まりなどで価値が再認識される機会にもなりました。今回のシーフードショーには、これからの水産物販路回復・消費拡大に期待を寄せる約380社が国内外から出展。政府・東京都及び江東区保健所の指針に基づき、万全の新型コロナウイルス感染症対策を講じたうえで、活気ある商談の場になりました。

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JFグループからの出展多数

JFグループからは、JFおおいた、JFやまぐち、JFえひめ、JF鹿児島漁連のほか、各地のJFや水産業再生委員会などが出展。またJF全漁連は、水産業の異業種ビジネス連携事例紹介や、生産者と企業をつなぐ水産マッチングサイトの案内を行いました。

各ブースには、水産業関係者や流通業者、小売業者などが訪れ、商品のPRや名刺交換が活発に行われていました。

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JF全漁連がセミナー「コロナ時代のネット戦略」開催

11月8日には、JF全漁連が「コロナ時代のネット戦略」と題し、セミナーを開催しました。地場食材のECサイト運営する株式会社食文化の井上真一取締役が講師として登壇し、コロナ時代のECサイトの動向やネット通販の始め方などを講演しました。
参加者は漁業者や加工業者、JF、行政など。定員30名の会場は満席となりました。

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時代を映す商談会

今回のシーフードショーは、「水産×環境技術が、水産業界を新たなステージに導きます」をテーマの一つとし、漁業環境の脱炭素化に取り組む企業なども出展しました。このほかにAI（人工知能）を活用した生産を行う企業も出展し、最新技術による新たな水産業の創出もテーマの一つになりました。
また会場内には、国連が定めた持続可能な17の開発目標“SDGs”のうち「海の豊かさを守ろう」の実現へアプローチする「海と水産業のSDGsコーナー」も設けられ、さまざまな観点から持続可能な水産業を目指す今の時代を映す商談会になりました。

▶第23回ジャパンインターナショナルシーフードショー公式サイト

  • JF全漁連編集部

    漁師の団体JF（漁業協同組合）の全国組織として、日本各地のかっこいい漁師、漁村で働く人々、美味しいお魚を皆様にご紹介します。 地域産業としての成功事例や、地域リーダーの言葉から、ビジネスにも役立つ話題も提供します。 SakanadiaFacebook

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